12/23 (水)
[Movie] アバター
川崎チネチッタでJキャメロンの「アバター」を3D字幕で見てきた。 チネチッタは今日が一般公開初日で劇場は満員だったが、 列をなすほどではなかったもよう。
私が見たシアターは XpandD 方式だった。 国内劇場でも方式は数種類あるらしい。 上映中はそれほど気にならなかったが、 眼鏡の上に 3D メガネをつけるとずるずるとズレ落ちる。
パンドラのクリーチャーは雑誌や 2D 動画で観るとゲームの CG ムービーみたいにのっぺりして見えるが、 3D で観ると人工的なクリーチャーの凹凸があるせいか実写とほとんど違和感がない。 逆に言うと人工的なテクスチャーからは三次元立体像をうまくイメージできないんだろうね。 動きのあるシーンも奥行きが見える。 翼竜に乗って飛ぶシーンも前後にある障害物を除けて飛んでいるというのがイメージできる。
ストーリーはありきたりで盛り上げ方はハリウッド文法なのだが、 3D映像の立体感は本当に凄い。 DVDで出ても自宅では味わえなので、もう一ニ回劇場で見ておこう。
12/20 (日)
横浜駅周辺の本屋
渋谷のブックファーストが縮小してからは、 本を探す場合は横浜駅の「あおい書店」に行っていたのだが、 Google マップを見ると横浜駅 周辺には他にも大きな本屋があるらしい。 今日は横浜に寄ったので、これを順に歩いてみた。 4時間ぐらい。
- 有隣堂 横浜駅西口店
- 有隣堂 ルミネ横浜店
- 栄松堂書店 相鉄ジョイナス4F店
- 紀伊國屋書店 横浜店(横浜そごう7階)
- 丸善 横浜ポルタ店
最初の「有隣堂 横浜駅西口店」は見つけられなかったのだが、 他の4店の中では「紀伊國屋書店 横浜店」と「有隣堂 ルミネ横浜店」が大きいようで、 面積的には「紀伊國屋書店 横浜店」が「あおい書店」の 2/3 ぐらいで、 「有隣堂 ルミネ横浜店」が「紀伊國屋書店 横浜店」のさらに 2/3 程度かしら。
ただ「あおい書店」や「有隣堂 ルミネ店」が人の視界を遮るほど高い本棚を立てているのに対して、「紀伊國屋書店」の本棚は背が低いので、 在庫量で比べると「有隣堂 ルミネ店」と「紀伊國屋書店」は同じぐらいかしら。
結局、ダイエーの4・5・6階を占めているあおい書店横浜店が一番大きいみたい。
P.S.
有隣堂 横浜駅西口店はダイヤモンド地下街にあったのね。
コンピュータ、家電関係に限定されますが…。
少ないながらポイントも付きます。
12/04 (金)
ジェイコム株誤発注の裁判の判決
2005年12月8日に発生したみずほ証券によるジェイコム株の誤発注を巡り、 みずほ証券が東証に415億円の損害賠償を求めていた訴訟の判決がなされた。 東京高裁は 東証とみずほ側の双方に過失も認め、 東証とみずほ証券の過失割合を7対3と認定し、 東証側に107億円の賠償を命じた。
- 読売新聞 | ジェイコム株誤発注、東証に107億円賠償命令
- NIKKEI NET | 東証に107億円賠償命令 みずほ証券巨額誤発注で東京地裁
- MSN産経ニュース | 東証に約107億円賠償命令 ジェイコム株「1円」誤発注訴訟
- asahi.com | みずほ証券誤発注、東証に107億円賠償命令 東京地裁
- 毎日jp | ジェイコム株誤発注：東証に107億円賠償命令 東京地裁
この件は日経コンピュータの2008年5月1日号に「緊急特集 スルガ銀vs日本IBM、みずほ証券vs東証 『動かないコンピュータ』裁判の行方」に詳しい(2008年5月7日の日記)。 売買システムの要件定義、設計、テストを巡る泥沼の争いになっていたようだ。 一部引用する。
「現行と同一」の要件定義は問題化か
発端は、みずほ証券による株の誤発注だ。 2005年12月8日、新規上場したジェイコム株に対する「1株16万円」の売り注文を、誤って「1円61万株」と注文した。 担当者は取り消し注文を送信したが、富士通製メインフレームで動作する東証の株式売買システムの不都合で、正常に処理されなかった。 未約定の注文が残っていたにもかかわらず、「全数約定済」と判断されたのだ。
東証の売買システムに直結した端末でも取り消せない。 東証に電話をかけて取り消しの処理を以来したが、「みずほ証券で取り消しをしてもらうしかないと回答された」(訴状より)。
61万株を買い戻すことで403億円6370万226円の損失を出したみずほ証券は、 東証が取り消し処理をしなかったのは「取り消し処理の債務不履行」だと主張。 弁護士費用などを含む415億7892万4570円の支払いを求める裁判を東京地裁に提起した。
システム面で議論となったのは、バグがテストで摘出されずに残った経緯だ。 みずほ証券は「事実関係を明らかにすべき」との主張に基づき、 設計書やソースコード、テスト結果などの提出を求めた。 だが東証は「裁判上のテクニックからか」(法曹関係者)、核心部分に関係する資料はなかなか提出しない。 そこでみずほ証券は、要件定義書に「現行と同一」といった記述があることなどから、 「東証はシステム開発の発注者としての役割を果たしていなかった」と主張した。
これに東証は、ITの専門家による客観的な考えを示す「意見書」の形で反論。 2007年3月7日付けで、情報処理推進機構ソフトウェア・エンジニアリング・センター(SEC)の所長を務める鶴保征城氏の意見書を提出した。
ついでに表2として「みずほ証券と東京証券取引所の誤発注裁判をめぐる経緯」を引用しておく。
| 年月 | 経緯 | |
|---|---|---|
| 2005年 | 12月8日 | みずほ証券が新規上場したジェイコム株に対する「61万円1株」の売り注文を誤って「1円61万株」と入力。東証の株式売買システムの不都合で取り消しができずに売買が成立し、400億円超の損失が発生。 |
| 2006年 | 10月27日 | みずほ証券が東証に約415億円の損害賠償を求める裁判を東京地裁に提起 |
| 12月15日(第1回) | みずほ証券側は、誤発注を取り消せなかったのは東証の「取消処理債務の不履行」だと主張。東証側は、一つひとつの注文を処理する契約上の義務はないと反論。 | |
| 2007年 | 2月9日(第2回) | 裁判長が東証側に、システム不都合の追加説明を要求。 |
| 4月13日(第3回) | みずほ証券側は、東証側が提出した売買システムの不都合に関する資料について、核心部分の説明が不十分と指摘。プログラムのソースコード、富士通との契約資料などの提出を要求。 | |
| 6月8日(第4回) | 東証側は2006年1月31日付の金融丁に向けた不都合の説明資料を提出。 みずほ証券側は売買システムを開発した富士通にソースコードなどの開示を求める申立書を地裁に提出したが、富士通は文書を所有していないと回答。 | |
| 8月31日(第5回) | 東証側は富士通と締結した「ソフトウェア開発請負契約書」を提出。 みずほ証券側は改めてソースコードと設計書、テスト結果などの提出を要求。 | |
| 11月16日(第6回) | みずほ証券側は、東証側が提出したテスト結果について、「複数の書類で障害件数が一致しない」と指摘。テスト結果を記した「原資料」の提出を要求。 | |
| 2008年 | 1月18日(第7回) | みずほ証券は「事実解明にはソースコードなどの提出が不可欠」と改めて主張したが、裁判長は「訴訟の判断にシステムの詳細な情報は必要ない」と述べ、提出を強く勧告せず。 |
| 3月14日(第8回) | みずほ証券側は、誤発注の取り消し注文を東証が処理しなかった「取消処理 債務の不履行」に加えて、明らかな誤発注にもかかわらず「付合せ(マッチング)」を保留しなかった「付合せ中止義務の違反」、売買を停止しなかった「売買停止義務の違反」という主張を追加。 | |
東証の次世代売買システム arrowhead を来年の1月4日から本番稼動
一方、東証は次世代売買システム arrowhead の稼働日が来年の1月4日であることの予告を行なっている。
今のシステムは同社のメインフレームだが、 新システムはハードは富士通の Itanium サーバである PRIMEQUEST のクラスタ、 OS は Linux になる。